ハインリッヒ・ベル財団について

ハインリッヒ・ベル財団は、環境ビジョンの構想やプロジェクトの推進団体であり、政策改革に携わるシンクタンク、そして国際的なネットワークである。当財団は、民主主義と人権の確立、環境悪化の阻止、すべての人の社会参画の権利保護、暴力によらない紛争解決の支援、そして個々人の権利の擁護を目的として活動している。現在、29カ国に事務所をもち、60カ国以上において160のパートナーと共にプロジェクトを展開している。

著者

Craig Morris

クレイグ・モリス 米国生まれ。1992年よりドイツ在住。2001年より自然エネルギーの分野に携わり、2002年に自然エネルギーの案件を中心に扱う翻訳・ドキュメンテーション会社 Petite Planète,を設立。ドイツ語および英語で2冊の書籍を執筆するとともに、数冊のエネルギー関連雑誌で編集を担当してきた。現在は『Renewables International 』の編集者である。2013~2014年には、国際再生可能エネルギー機関(IRENA)のREmap 2030のテクニカルエディターを務め、2014年には国際エネルギー経済学会(IAEE)よりエネルギー経済学のジャーナリズム賞を受賞した。

Martin Pehnt

マーティン・ペーント エネルギー環境研究所 (ifeu)において事業局長・共同代表およびエネルギー部長を務める経験豊富な物理学者。米国立再生可能エネルギー研究所、ドイツ航空宇宙センター(DLR)での勤務を経て、現在はドイツ連邦環境庁をはじめとするドイツ連邦各省庁、環境NGO、電力会社、世界銀行、国際再生可能エネルギー機関(IRENA)、ドイツ国際協力公社(GIZ)など、国内外の数多くの組織で顧問を務める傍ら、さまざまな大学で教鞭をとる。

編集者

Rebecca Bertram

レベッカ・ベルトラム ハインリッヒ・ベル財団ワシントン事務所、 エネルギー・環境事業部長。ドイツおよび欧州諸国のエネルギー・気候政策に関する欧米間の国際対話の構築を中心とする業務に携わる。ジョンズ・ホプキンス大学高等国際問題研究大学院(SAIS)にて国際情勢・国際経済学の修士号を取得。

Kathrin Glastra

カトリン・グラストラ 西欧におけるエネルギー転換の連携を担当するとともに、ブリュッセルのハインリッヒ・ベル財団EU事務所で気候・エネルギー事業部副部長を務める。また、ベルリン、ブリュッセル、プラハ、ワルシャワ事務所の共同プロジェクトである財団のネットワーク、EnergyTransition@EU のまとめ役を担う。このネットワークは、欧州におけるエネルギー転換の課題や機会についての議論を深め、EU加盟国間で解決志向型の相互対話を促進し、欧州のエネルギー転換に向けたビジョンを推し進めることを目的としている。政治学、法律学、スペイン語学の修士号のほか、欧州大学院大学(ブルージュ)では先進欧州学の修士号を取得。

メディア開発

Lucid. Berlin

メディアソリューション開発企業として、さまざまな財団、NGO、機関を対象に、情報の発信や対話の促進を実現し、人々を巻き込むツールやデザインを開発。「www.energytransition.org」は、同社がハインリッヒ・ベル財団のためにデザイン・制作を担当した国際的Webサイト、discover boell に次ぐ2番目のプロジェクトである

本プロジェクトについて

ドイツは、原子力と化石エネルギーから脱却し自然エネルギー経済へ移行するという目標を掲げたことで、世界中から大きな注目を集めている。しかし、ドイツのエネルギー転換、つまりエナギーヴェンデに関する国際的な報道には、誤解を招くようなものが多い。たとえば、石炭火力発電の役割、エネルギー価格の推移、競争力、二酸化炭素排出量に関するものがそれに当たる。

本ウェブサイトは、エナギーヴェンデとは何か、どのように機能するのか、どんな課題が待ち受けているのかを説明することを目的とし、世界中の人々に事実を伝え、政治・政策を明らかにするために作成された。本ウェブサイトでは、エナギーヴェンデがドイツの経済、環境、社会にもたらす効果を明示し、それに関連する最も重要な論点を取り上げている。

ハインリッヒ・ベル財団のエナギーヴェンデ・ブログでは、各国のエネルギー専門家チームが、ドイツのエネルギー転換の進捗状況や、それがどのように他国と関連しているのかをお伝えしています。

日本語版翻訳監修 公益財団法人 自然エネルギー財団について

自然エネルギー財団は、東日本大震災及び福島第一原子力発電所の事故を受けて、孫正義(ソフトバンクグループ代表、自然エネルギー財団会長)により、2011 年 8 月に設立されました。安心・安全で豊かな社会の実現には自然エネルギーの普及が不可欠であるという信念から、自然エネルギーを基礎とした社会を構築することを目的として活動しています。自然エネルギー政策についての調査研究や提言、企業・自治体・消費者団体などとのネットワークづくり、国内外の最新情報の紹介等を行っています。

※日本語訳本文では、できる限り新しいデータを反映するため、ハインリッヒ・ベル財団の許可のもとで原書よりもデータを更新した箇所があります。その他、すでに更新情報が公表されているものなどについては、翻訳監修者による脚注により補足しています(情報はいずれも2016年3月時点のもの)。

※日本語版刊行に合わせて更新した上記以外のデータは、英語版執筆当時のものです。